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小中学校で1 人1 台端末の整備が進み、デジタル端末を活用した授業が本格化するため、視力への影響を懸念する声がある。こうしたことから、文部科学省は小中学生の近視の現状を把握するため、全国の学校で近視について9,000 人規模の調査を初めて実施する。
2019 年度の学校保健統計調査では、裸眼視力が1.0未満の小学生は34.6％、中学生は57.5％。いずれも過去最多で、多くが近視とみられるが、学校では詳細な検査が難しかった。
また、慶應義塾大学の坪田一男教授らの研究グループが、東京都内の小中学生約1,400 人を対象にした調査では、小学生の76.5％、中学生の94.9％が近視だった。さらに、中学生では11.3％が強度近視だった。強度近視は将来的に、黄斑変性や神経障害などの合併症の危険が上がることが知られている。
今後、デジタル教科書の利用促進も見込まれることから、文部科学省は、分析結果をもとに子どもの目を守る対策を進めたいとしている。