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コロナ禍発生以前と比べて、保健室登校や登校渋り、不登校が増えたと考えている養護教諭が約４割に上ることが、日本健康相談活動学会の調査でわかった。調査は８月（学校再開後、１学期が終了した時点）に、養護教諭などを対象にインターネットで実施し、470 人が回答した。
コロナ禍発生を機に、登校渋りや不登校などが１～５人「増えた」と回答した養護教諭は31.7 ％、６ ～10 人が8.0 ％、11 人以上が1.8％、「変わらない」は50.6％だった。一方、１～５人「減った」が7.5％、６～10 人が0.2％、11 人以上が0.2％で、「増えた」と回答した割合は41.5％になる。記述回答では、「休校期間を機に不登校傾向になった子もいれば、分散登校期間中に教室復帰を果たした子もいる」や「人数は大きく変わらないが顔ぶれが変わった」という声も寄せられた。
学会では、学校生活で維持されていた子どもの生活が、外出規制、休校により、ゲーム・動画サイトなどに費やす時間が増加し、昼夜逆転するなど生活のリズムが乱れてしまったこと。運動不足や睡眠不足、コロナ感染への不安などのさまざまなストレスによる心身への影響がみられ、不登校傾向にある子どもにとって、コロナ感染を理由にひきこもりやすいこともあり、不登校傾向を強化する要因になったと考えている。その一方で、時間短縮や分散登校によって登校しやすくなったなど、かえって心身の状態が安定し、
学校適応につながった子どもがいることが示されているとみている。